リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ」を中心に不動産テック領域で事業を展開しておりますが、弊社の代表・川合大無が、freee株式会社が運営するオウンドメディア「経営ハッカー」のインタビューを受け、同メディアにコラム記事として掲載されました。
Webメディア：「経営ハッカー」 – powered by freee
URL：https://keiei.freee.co.jp/articles/i0101963
※弊社の今後の成長戦略や展望について語っておりますが、詳細は上記URLをご覧ください。
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、株式会社東京リーガルマインド（以下、「LEC」といいます）との間で、不動産業界の人材紹介事業において、業務提携契約を締結することになりましたので、下記のとおりご案内させていただきます。
【今回の提携の背景と目的】
当社は、不動産会社比較サービス「リビンマッチ」の加盟企業を中心に、2017年10月より不動産業界に特化した人材紹介事業を推進してまいりました。昨今の不動産業界における宅建士の重要性が増していることに着目し、資格取得講座の運営大手であるLECと提携して、当社が斡旋・入社した宅建士資格未取得者に対して、宅建士の講座を無料提供する人材紹介サービスを開始することとなりました。今回の取り組みを通して、不動産業界の人材紹介事業において質の高い人材を供給し、業界の更なるサービス向上に貢献してまいります。
■不動産＆建設転職エージェント https://www.lvnhr.jp/
【提携の概要】
【転職斡旋・入社者に無償提供する宅建士講座の例】
【LECの概要】
| (1)名称 | 株式会社 東京リーガルマインド |
|---|---|
| (2)所在地 | 〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町 2-2-12 |
| (3)代表者の役職・氏名 | 反町 雄彦（代表取締役社長兼 CEO ／弁護士 |
| (4)事業内容 |
1. 各種国家資格・公務員試験受験指導 |
| (5)資本金 | 9,000万円 |
| (6)設立 | 1979年1月20日 |
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ」を中心に不動産テック領域で事業を展開しておりますが、弊社の代表・川合大無が、8月7日（金）にラジオNIKKEI「この企業に注目！相場の福の神」にゲスト出演しました。
番組名：ラジオNIKKEI第１「この企業に注目！相場の福の神」
放送日時：2020年8月7日（金）14:30～14:45
詳細は、番組ホームページをご覧ください。
ラジオNIKKEI第１「この企業に注目！相場の福の神」
http://market.radionikkei.jp/fukunokami/20200807.html
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ」を中心に不動産テック領域で事業を展開しておりますが、8月1日（土）より、関東、東海、関西、広島、福岡など弊社の営業拠点のある大都市圏を中心にテレビCMの放映を開始しましたのでお知らせいたします。
【テレビCM放映の背景】
2006年の不動産一括査定サービス開始以来、「リビンマッチ」は、インターネットを通じて、年間9万件を超えるエンドユーザーからのお問合せと2,600事業所からなる不動産加盟店ネットワークを実現して参りました。一方、2019年
6月28日には東証マザーズに株式公開し、「リビンマッチ」の更なるブランディングと認知拡大が必要との事業方針から、6月27日よりテレビCM放映を開始しました。そしてこの度さらに、今期において開設した船橋、福山、さいたま、横浜オフィスの新拠点を開設したことを機に、各拠点を中心としたリーチを考慮したテレビCMを放映することにいたしました。
これを機に、サービスをより広く、深く皆様にご理解いただき、皆様にとって「なくてはならないサービス」となれるよう、今後も事業運営に注力していく所存でございます。
不動産各社の活発な条件提示の映像をエレガントにお伝えする中で、エンドユーザーにとっての不動産売却の最適価格が発見できる内容となっております。視聴者の皆様に、ユニーク、且つ上品なクリエイティブをお届けしますので、ご期待下さい！
＜CMキャプチャー＞
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、神奈川県を中心とした東海地方における加盟店の促進を図るため、2020年8月3日に横浜オフィスを開設いたしました。
【「横浜オフィス」開設の背景と目的】
当社は、2006年12月の「不動産売却一括査定」でバーティカルメディアサービス開始以降、「任意売却」「土地活用」「賃貸管理」「リノベーション」「注文住宅」の会社比較サービス、「不動産買取一括査定」「不動産求人情報」サービス、不動産ビジネスマガジン「リビンマガジンBiz」など、不動産サービス・価格比較ポータルサイト「リビンマッチ（https://www.lvnmatch.com）」を展開してまいりました。
現在は、年間9万人以上のユーザーと、全国で2,600店以上の不動産及び住宅関連会社にご利用いただいております。
神奈川県横浜市を中心とした神奈川県、静岡県における加盟店のさらなる開拓と、きめ細やかなサポートを行うことで、当社のさらなる業績の拡大を図ることができるものと判断し、「横浜オフィス」を開設することといたしました。
【「横浜オフィス」の概要】
所在地：〒220-0011 神奈川県横浜市西区高島2-19-12 スカイビル19階
電話番号：045-594-9681
FAX番号：045-594-9682
開設日：2020年8月3日（月）
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、埼玉県を中心とした北関東における加盟店の促進を図るため、2020年8月3日にさいたまオフィスを開設いたします。
【「さいたまオフィス」開設の背景と目的】
当社は、2006年12月の「不動産売却一括査定」でバーティカルメディアサービス開始以降、「任意売却」「土地活用」「賃貸管理」「リノベーション」「注文住宅」の会社比較サービス、「不動産買取一括査定」「不動産求人情報」サービス、不動産ビジネスマガジン「リビンマガジンBiz」など、不動産サービス・価格比較ポータルサイト「リビンマッチ（https://www.lvnmatch.com）」を展開してまいりました。
現在は、年間9万人以上のユーザーと、全国で2,600店以上の不動産及び住宅関連会社にご利用いただいております。
埼玉県さいたま市を中心とした埼玉県、栃木県、群馬県における加盟店のさらなる開拓と、きめ細やかなサポートを行うことで、当社のさらなる業績の拡大を図ることができるものと判断し、「さいたまオフィス」を開設することといたしました。
【「さいたまオフィス」の概要】
所在地：〒330-0802 埼玉県さいたま市大宮区宮町1-96 岩井ビル5階
電話番号：048-783-4498
FAX番号：048-783-4499
開設日：2020年8月3日（月）
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ」を中心に不動産テック領域で事業を展開しておりますが、7月25日（土）から、関東民放キー局においてテレビCMの放映を開始しました。
【テレビCM放映の背景】
2006年の不動産一括査定サービス開始以来、「リビンマッチ」は、インターネットを通じて、年間9万件を超えるエンドユーザーからのお問合せと2,600事業所からなる不動産加盟店ネットワークを実現して参りました。一方、2019年
6月28日には東証マザーズに株式公開し、「リビンマッチ」の更なるブランディングと認知拡大が必要との事業方針から、6月27日よりテレビCM放映を開始しました。そしてこの度、関東民放キー局でのCM放映によって、関東地方の方達にもサービスをより広く、深く皆様にご理解いただき、皆様にとって「なくてはならないサービス」となれるよう、今後も事業運営に注力していく所存でございます。
不動産各社の活発な条件提示の映像をエレガントにお伝えする中で、エンドユーザーにとっての不動産売却の最適価格が発見できる内容となっております。視聴者の皆様に、ユニーク、且つ上品なクリエイティブをお届けしますので、ご期待下さい！
＜CMキャプチャー＞
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、この度、不動産業界向けにオンライン商談システムmeet inの提供を開始いたしましたので、お知らせいたします。
【meet in提供開始の背景と目的】
今回、当社が不動産会社向けにオンライン商談システム「meet in（ミートイン）」の提供を開始することで、不動産会社は、遠隔地間での商談、テレワーク、オンライン面接、WEB会議などを円滑に実現できます。
不動産業界においても、非対面でのビジネス推進が避けられぬ課題となっており、本サービスの提供により、業界のDX（デジタルトランフォーメーション）を推進し、経営効率化、情報の非対称性を低減してまいります。
現在、当社においては、リビンマッチをはじめとする不動産業界向けにWEBマーケティングサービスを主力としておりますが、今後、「meet in」をはじめ業務支援システムなどDX関連サービスのラインナップ拡充も進めてまいります。
＜今回のポイント＞
1) オンライン商談システム「meet in（ミートイン）」の提供を開始
2) 「meet in」で、オンライン商談、面接、会議、テレワークなど非対面でのビジネスが実現できる
3) 不動産業界のDXを促進
4) 当社におけるDX関連サービスのラインナップが拡充
【当社について】
当社は、2006年12月の「不動産売却一括査定」でバーティカルメディアサービス開始以降、「任意売却」「土地活用」「賃貸管理」「リノベーション」「注文住宅」の会社比較サービス、「不動産買取一括査定」「不動産求人情報」サービス、不動産ビジネスマガジン「リビンマガジンBiz」など、不動産サービス・価格比較ポータルサイト「リビンマッチ（https://www.lvnmatch.com）」を主力にサービス展開してまいりました。リビンマッチでは、 現在、年間9万人以上のユーザーと、全国2,600店以上の不動産関連会社にご利用いただいております。
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、この度、英語サイトを新設いたしました。不動産テックへの世界的な期待の高まりを受けて、今後も、英語を基本言語とする株主、投資家、ステークホルダーの皆様に対しても、適切で分かりやすいIR活動を進めてまいります。
【ページ新設の背景と目的】
当社は、2006年12月の「不動産売却一括査定」でバーティカルメディアサービス開始以降、「任意売却」「土地活用」「賃貸管理」「リノベーション」「注文住宅」の会社比較サービス、「不動産買取一括査定」「不動産求人情報」サービス、不動産ビジネスマガジン「リビンマガジンBiz」など、不動産サービス・価格比較ポータルサイト「リビンマッチ（https://www.lvnmatch.com）」を展開してまいりました。
現在は、年間9万人以上のユーザーと、全国で2,600店以上の不動産及び住宅関連会社にご利用いただいております。
弊社では、外国人投資家向けに、決算短信の英語版をご提供させていただいておりましたが、この度、さらに英語サイトを新設し、弊社の事業についてより多くの皆様に告知させていただくことになりました。
今後も、引き続き株主・投資家、そしてステークホルダーの皆様に分かりやすい、そして伝わりやすいIR活動を推進していく所存でございます。
なお、今回の英語サイトの新設のポイントは、以下の通りとなります。
1) Message from President
2) Business Model
3) Financial Highlights
4) IR Library
5) Corporate Governance
6) Corporate Info
リビン・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 大無、証券コード：4445）は、株主・個人投資家の皆様からの継続的なご要望にお応えし、「株主・投資家の皆様へ」のサイトをリニューアルさせていただくことになりました。今後も、引き続き、株主・投資家、そしてステークホルダーの皆様に分かりやすい、そして伝わりやすいIR活動を推進していく所存でございます。
【リニューアルの背景と目的】
当社は、2006年12月の「不動産売却一括査定」でバーティカルメディアサービス開始以降、「任意売却」「土地活用」「賃貸管理」「リノベーション」「注文住宅」の会社比較サービス、「不動産買取一括査定」「不動産求人情報」サービス、不動産ビジネスマガジン「リビンマガジンBiz」など、不動産サービス・価格比較ポータルサイト「リビンマッチ（https://www.lvnmatch.com）」を展開してまいりました。
現在は、年間9万人以上のユーザーと、全国で2,600店以上の不動産及び住宅関連会社にご利用いただいております。
これまで、株主・投資家の皆様からのご要望がありながらも、着手できずにいた「株主・投資家の皆様のためのページ」について、この度、マザーズへの株式公開から1年を経過したことから、より見やすく、そしてより深く弊社のことをご理解いただくために、ページのリニューアルをさせていただくことになりました。今後も、引き続き株主・投資家の皆様に分かりやすい、そして伝わりやすいIR活動を推進していく所存でございます。
なお、今回のIRサイトリニューアルのポイントは以下の通りです。
1)リビン・テクノロジーズ株式会社の魅力を6点に絞り込み
2)シンプルなメッセージを分かりやすく表現
3)代表・川合による株主・投資家の皆様へのメッセージを改定